デジタル人材の育成におすすめの資格を紹介｜DX推進の後押しに！
国内でも取り組む企業が増えてきているデジタルトランスフォーメーション（DX）。
これからデジタルトランスフォーメーションの分野に携わりたいと考えているのであれば、客観的な知識やスキルを証明することは必須なのです。
そこでこの記事では、デジタル人材が必要な資格を国家資格と民間資格（ベンダー資格）に分類して、解説していきます。
それぞれの資格の概要や取得方法について紹介していくので、デジタルトランスフォーメーションの分野で活躍していきたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
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目次
デジタル人材とは？
デジタル人材とは、AIやIoT、ビッグデータなど最先端のデジタル技術を活用して、ビジネスに新たな価値を創出できる人材をさします。
企業内でデジタルトランスフォーメーション（DX）推進に欠かせない人材として、昨今、非常に注目を浴びています。
単にデジタル技術を使うだけでなく、組織内のプロジェクトや事業にデジタル技術を組み合わせる能力が求められるでしょう。
したがって、事業構造を俯瞰したり関係各署のバランス調整をしたりなど、ビジネスプロデューサー的な視点と素養も必要です。
デジタル人材には、主に6つの職種が挙げられ、必要な役割と共に以下に記載していきます。
| 主な職種 | 主な役割 |
| プロデューサー | DXやデジタルビジネス推進の主導 |
| ビジネスデザイナー | DXやデジタルビジネスの企画・立案・推進 |
| アーキテクト | DXやデジタルビジネスに関するシステムの設計 |
| データサイエンティスト・AIエンジニア | AIやIoTなど、DXに関する様々なデータの分析・解析 |
| UI/UXデザイナー | DXやデジタルビジネスに関するシステムのUI/UXの検討・改善 |
| エンジニア・プログラマ | デジタルシステムの実装やインフラの構築 |
それぞれ高いスキル・専門性が求められますが、どの職種を目指すのかを明確に定めたうえで、現状を見極めながら目指していきましょう。
デジタル人材育成におすすめの資格は2種類
デジタルトランスフォーメーションの分野に活かせる資格を取得したいと考えた場合、主に分類されるのが、
- 国家資格
- 民間資格（ベンダー資格）
の2種類です。
国家資格は、知識や技能が一定の水準以上であることを国が認めています。
法律にもとづき、国や委託された団体、地方自治体が試験を実施しています。
民間資格と比べてレベルが高く、国家資格を保有すると企業からの信用度もあがるのが特徴といえるでしょう。
次に民間資格（ベンダー資格）ですが、民間の団体や企業が独自に設定して試験を実施しています。
法的根拠はない資格で、共通しているルールなどもありません。
しかし民間資格は現場ですぐ活かせる実用的なものが多いため、資格取得を通してより実践的なスキルを身に付けたい場合に有用です。
【国家資格】デジタル人材の育成におすすめの資格
ここからは、デジタル人材が今必要とされている国家資格を6選、紹介していきます。
クライアントの信頼度やあなた自身の価値をさらに高めるためにも、取得の検討をしてみましょう。
1. ITストラテジスト試験
超上流工程で活躍するエンジニアであるITストラテジストも、デジタルトランスフォーメーション時代に取得するべき人気の資格の一つです。
ITストラテジストは、デジタルテクノロジーを活用した経営戦略を考え、それを実行に移すスペシャリストです。
ITストラテジストには、
- 経営に関する基礎知識
- 高度なIT関連スキルと知識
- プロジェクトマネジメントスキル
などが求められますが、それらの知識やスキルを証明する資格が、IPAの「ITストラテジスト試験」です。
申し込みはIPAのホームページからからおこなえるようになっており、指定の期間内に申し込みをおこなった後は全国の主要都市にある会場で試験を受けます。
申し込みや詳しい内容については以下のリンクからIPAのホームページにアクセスし、確認してください。
2. プロジェクトマネージャ試験
プロジェクト全体の進行を管理するプロジェクトマネージャー。
デジタルトランスフォーメーションの推進も企業が取り組む大きなプロジェクトの一つであるため、先導できるプロジェクトマネージャーへの需要は年々高まってきています。
その知識や技量を認定するための試験が、IPA（情報処理機構）が実施している「プロジェクトマネージャ試験」です。
プロジェクトマネージャ試験は情報処理系の国家試験の一つでもあるため、非常に高く評価される資格の一つとなっています。
プロジェクトマネージャ試験では、
- 組織戦略
- システム戦略
- 法務
- 情報セキュリティ
- コスト管理
- 品質管理
- リスク管理
など、非常に幅広い分野から問題が出題されます。
試験には、願書の郵送かIPAのホームページからの申し込みが可能です。
申し込みをおこなった後は、全国の主要都市に設けられている試験会場で受験します。
プロジェクトマネージャ試験についてより詳しく知りたい場合は、IPAのホームページから確認してください。
3. 認定スクラムマスター
小さな単位で機能の実装とテストを繰り返すことでシステム開発をスピーディーにおこなっていくアジャイル開発。
スクラム開発はアジャイル開発における手法の一つですが、スクラム開発に関連した資格の中で特に人気が高いのが「認定スクラムマスター」です。
認定スクラムマスターは、アジャイル開発をおこなうチームのメンバーがスムーズにスクラム開発に取り組めるようにサポートする役割を担います。
少人数でチームを組み、日々進捗を確認し合いながら開発に取り組むスクラム開発ですが、経験がないチームの場合は開発をスムーズに進めることができません。
そういった場合に、会議に参加して積極的に助言をしてチームのメンバーや開発をサポートするのが認定スクラムマスターです。
認定スクラムマスターの資格取得を目指す場合、研修に参加した後に試験を受ける必要があります。
もっと詳しく知りたい場合は、以下のサイトをチェックしてみてください。
4. データベーススペシャリスト試験
デジタルトランスフォーメーションへの取り組みを進めるために欠かすことのできないDX人材。
DX人材の一つであるデータサイエンティストが取得するべき資格として注目を集めているのが、データベーススペシャリスト試験です。
デジタルトランスフォーメーションでは、取得したデータを活用し、業務の効率化や売上の向上を目指していきます。
その役割を担うのがデータサイエンティストとなっており、データベーススペシャリスト試験の資格の取得を目指すべきです。
この試験では、
- データに関する基礎知識
- データの取り扱い方
- データベース
- プロジェクトマネジメント
- サービスマネジメント
- システム構築
- セキュリティ
など、非常に広い範囲から問題が出題されます。
データベーススペシャリスト試験は毎年10月頃に実施される試験で、IPAのホームページから申し込みが可能です。
申し込んだ後は、全国各地の会場にて試験を受けます。
詳しくはIPAのホームページで確認できるので、チェックしてみてください。
5. 情報処理安全確保支援士試験（登録セキスぺ）
情報処理安全確保支援士（登録セキスペ）は情報セキュリティに関する国家資格で、2017年4月から創設された新しい資格です。
この資格は、システムの脆弱（ぜいじゃく）性を分析し、トラブルを回避するためセキュリティ機能・対策の企画、セキュリティ機能開発プロジェクト管理までを試験範囲としております。
情報システムの安全を確保するセキュリティエンジニアや、技術・管理の両面から経営層を支援するセキュリティコンサルタントを目指す方に特におすすめです。
さらに情報処理系の資格では初の「士業」である点も注目されています。
情報処理安全確保支援士（登録セキスぺ）試験は毎年春期（4月）、秋期（10月）の年2回実施される試験で、IPAのホームページから申し込みが可能です。
申し込んだ後は、全国各地の会場にて試験を受けます。
詳しくはIPAのホームページで確認できるので、チェックしてみてください。
6. ネットワークスペシャリスト試験
デジタル社会が進化していく昨今、ネットワークの固有技術からサービス動向まで精通し、実際にネットワークシステムを構築して運用できるスキルや知識を求められます。
ネットワークやセキュリティ、システム開発技術など多岐に渡る分野から出題されるのが特徴です。
情報処理技術者試験制度において最高レベルの4に分類されており、国家資格の中でも最高難易度といえるでしょう。
目的に合わせた大規模かつ堅牢なネットワークシステムを構築し運用できるネットワークエンジニアやインフラ系エンジニアを目指す方に最適の資格です。
ネットワークスペシャリスト試験は毎年春期（4月）の年1回実施される試験で、IPAのホームページから申し込みが可能です。
申し込んだ後は、全国各地の会場にて試験を受けます。
詳しくはIPAのホームページで確認できるので、チェックしてみてください。
【民間資格】デジタル人材の育成におすすめの資格
次にデジタル人材として、現場で求められている民間資格（ベンダー資格）を5選、紹介していきます。
これらの資格を取得することで、現場から即戦力な人材としてみなされますので、ぜひ検討してみましょう。
1. AWS（Amazon Web Services）認定各種
デジタルトランスフォーメーション関連の資格で絶大な人気を誇っているのが、この「AWS（Amazon Web Services）認定各種」です。
AWS認定各種は、Amazonが提供しているクラウドサービスであるAWS上でアプリの開発やオペレーティングがおこなえるだけの技量を持つことを認定する資格で、
- クラウドプラクティショナー
- ソリューションアーキテクト（アソシエイトレベル）
- ソリューションアーキテクト（プロフェッショナルレベル）
- SysOps アドミニストレーター
- デベロッパー
- DevOpsエンジニア
- セキュリティ
- Alexa スキルビルダー
- 高度なネットワーキング
- 機械学習
- データアナリティクス
- データベース
といった12種類の資格が用意されています。
AWS認定の資格を取得するためには試験に合格する必要がありますが、試験はオンライン・オフラインでも受験できます。
具体的な申し込み方法などについては、AWS認定の公式サイトでチェックしてください。
>>AWS認定
2. Python 3 エンジニア認定試験
デジタルトランスフォーメーションにはAI（人工知能）の技術が用いられることが多々あります。
AIの分野で使用される機会の多いプログラム言語と言えば「Python（パイソン）」が有名です。
Pythonに精通しているエンジニアであることを証明する「Python 3 エンジニア認定試験」も人気の高い資格の一つです。
Python 3 エンジニア認定試験は一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会がおこなっている試験で、民間の資格となっています。
ただ、プログラミング系の資格の中ではかなり有名で、DXを推進したいと考えている企業から高く評価されている資格だと言えます。
民間の試験であるため取得はそれほど難しくなく、日常的にPythonを使用して業務をおこなっている方や他のプログラミング言語を学んでいる方であれば、1ヶ月ほどの対策での取得も可能です。
Python 3 エンジニア認定試験への申し込みは試験会場にて直接おこなう仕組みとなっています。
詳しくは以下のリンクから確認してみてください。
3. ITコーディネータ
経済産業省の「DXレポート」でも紹介されている、デジタルトランスフォーメーション時代における注目の資格、「ITコーディネータ」。
ITコーディネータは、経営とITの両方に精通した人材で、経営者の立場からIT戦略を考えて実行に移す役割を担っています。
「経営とITの橋渡し役」と言われています。
ITコーディネータの資格保有者は全国に6,000人以上おり、企業はもちろん、官公庁などの重要な施設で活躍する人もいるほどです。
ITコーディネータの資格を取得するためには、試験に合格した後に研修を受ける必要があります。
試験の出題範囲は以下の4つです。
- 総論（ITを活用し、事業を発展させる）
- IT経営の認識に関する3つのプロセス
- IT経営を実現するための4つのプロセス
- 全体への最適化を目指すためのマネジメント
ITコーディネータ協会が発行している「IT経営推進プロセスガイドライン」で参照できます。
申し込みや詳しい流れについては、ITコーディネータ協会のホームページから確認してください。
4. AI実装検定
今話題のAI技術者として、基礎から実装までスキル証明できる将来性ある資格です。
AI実装検定とはAI実装検定実行委員会（AIEO）が運営している検定で、ディープラーニングに関する実装能力と知識の判別を目的に行うものです。
AIに興味がある方であればどなたでも挑戦することができます。
B級、A級、S級の3つの認定レベルがあり、合格者には「ディープラーニング実装師」の称号が付与されます。
| 認定レベル | スキルレベル |
| B級 | AIに興味を持っているけれど、全くの未経験者という方も挑戦でき、合格することでAIの基礎知識を身に付けていることが証明できます。 |
| A級 | ディープラーニングの実装に必要な「数学」「プログラミング」「ディープラーニングの理論」を理解しており、実装できる能力を認定できる理系大学生や社会人向けレベルです。 |
| S級 | AIを実装できる力だけでなく画像処理や言語処理など、応用力を保有していることを認定できて、AI関連の資格の中でも最難関レベルです。 |
それぞれのレベルに合わせた「AI」「数学」「プログラミング」に関する知識、技術を保有していることが証明できます。
申し込みや詳しい流れについては、AI実装検定実行委員会（AIEO）のホームページから確認してください。
5. DX検定
DX人材が不足する今だからこそ、より専門知識を証明できる注目の資格。
DX検定は、先端ＩＴ技術 トレンドとビジネストレンドを幅広く問う試験で、日本イノベーション融合学会がデジタルトランスフォーメーションに関連する用語の理解度を計ることが目的としている検定です。
検定の出題領域は、大きくビジネスと技術の2種類に分けられ、DXに関する広範な知識とビジネスのトレンドについて実戦的な知識が問われます。
そのためビジネス活用事例なども学びながら、DX推進や成功体験を増やすことにつなげられるでしょう。
DX検定について詳しく知りたい方は、「DX検定とは？勉強方法や難易度、取得するメリットなどを徹底解説！」も参考にしてみて下さい。
申し込みや詳しい流れについては、日本イノベーション融合学会のホームページから確認できます。
>DX検定
デジタル人材育成で資格取得をスムーズに進めるためのポイント
デジタル人材の育成をスムーズに進めていく際、資格を取得する明確な理由はもちろんですが、個人をサポートする組織の体制も重要なポイントです。
押さえておきたいポイントは下記の通りです。
- 資格を取得の目的を明確にする
- 学習環境を整える
- 資格取得の制度を設ける
- 学習時間を確保できるようサポートする
それぞれ詳しく紹介していきます。
資格を取得の目的を明確にする
資格を取得する目的はさまざまですが、デジタルトランスフォーメンション（DX）を推進するためには、状況によって適した資格も変わります。
スキルアップを目的とする場合、適した資格を取得することで効率的にスキルアップが実現できます。
一方で「仕事に役立ちそう」「転職に有利になるから」といった漠然とした理由で資格取得を目指すと、モチベーションを保てなかったり、合格することだけが目的になったりしてしまう可能性があります。
学習環境を整える
デジタル資格の取得には時間もお金もかかりますので、効率的な学習環境を整えることは重要です。
環境として以下のような方法が挙がります。
| 学習方法 | 特徴 |
| eラーニング | インターネット上で受講可能で、学習状況が把握しやすい。 |
| 本（参考書や過去問題集など） | 手軽に教材を安価に購入できて、自分のペースで学習が可能。 |
| 研修（講座やスクールなど） | 専門知識をもった講師から重要なポイントを直接学ぶことができ、受講者同士と交流することも可能。 |
それぞれの社員の働き方にあった方法を選択しながら、デジタル資格を取得しましょう。
資格取得の制度を設ける
今の職場で働きながら、資格取得は簡単なことではありません。
そのため組織側もデジタル資格の取得をめざす人材を応援する体制を整備することは、重要なポイントです。
例えば、資格取得に必要な受験費用や教材費用を援助する制度、合格した社員に報奨金を支給する制度などを用意することが挙げられます。
学習時間を確保できるようサポートする
忙しい労働環境の中で学習時間の確保は難しいのが、現実かもしれません。
スキルアップを組織として働きかける場合、デジタル資格の取得を目指す人材の学習時間の確保を意識することは重要です。
スキルアップを目的とした対象者向けの研修や、勉強時間を確保するための休暇など与える制度などを取り入れるのも有効な手段の一つです。
その他、フレックスタイム制度や時短勤務を導入したり残業時間を削減したりして、学習時間を確保することが組織内でできる対策といえるでしょう。
まとめ：デジタル人材の育成で資格を取得し、DX推進の後押しを！
自分がデジタルトランスフォーメーション時代に活躍できる人材だと証明し、プロジェクトに関わったり取り組みを進める企業で活躍するためには、資格を取得するのが一番です。
資格を取得すれば、その分野に精通していることをアピールできますし、重宝されるようにもなります。
今回紹介した資格は、いずれも人気の資格ばかりです。
また、必要とされる資格が変化してきていることと、
- 今必要とされている資格
- 今後重要度が増していく資格
の2点を意識しながらピックアップしています。
取得する難易度の高いものもありますが、ぜひ資格の取得にチャレンジされてみてはいかがでしょうか？
DXに関心をお持ちの方は、無料配布中の「DX解説本」もご確認ください。
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