動画はDXに活用できる！活用方法や成功のポイントを解説｜事例10選も併せて紹介

スマートフォンの普及に伴って、インターネット上の動画を視聴するユーザーが増加しています。

こうした視聴ユーザーの増加を背景に、動画を活用する企業も増えており、DXに動画を活用する動きもみられるようになりました。

一方で「どのようにDXに動画を活用すればいいのか分からない」と課題を抱えている担当者も多いのではないでしょうか。

本記事では、DXに動画を活用する方法や具体的な事例を紹介します。

動画活用を検討中の企業や担当者は、ぜひ参考にしてください。

また、DXの成功事例集を無料配布しておりますので、こちらもご確認ください。

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？

DX（デジタルトランスフォーメーション）は、2004年にスウェーデンのエリック・ストルターマン氏によって提唱された概念です。

「ITの浸透によって、人々の生活をあらゆる面で良い方向に変化させる」ことを指しています。

国内では、2018年に経済産業省が発表した「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」をきっかけに注目されるようになりました。

経済産業省では、DXを次のように定義しています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

出典：DXレポート　～IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開～｜経済産業省

デジタルトランスフォーメーションは、単なる業務のデジタル化ではなく、ビジネスモデルや経営戦略の変更も含めた大きな改革を指す言葉です。

「DXレポート」によるとDXの導入が進まなかった場合、2025年以降、最大で年間12兆円の経済的損失が生じるとされています。

「2025年の崖」と呼ばれる上記の問題に対処するには、DXの推進が不可欠と考えられています。

DXについて詳しく知りたい方は「デジタルトランスフォーメーションとは？注目される理由を徹底解説」をご覧ください。

動画はDXでも活用できる

動画はDXに活用できます。

スマートフォンの普及に伴い、インターネット上の動画配信サービスの利用者も増加傾向です。

ニールセンデジタル株式会社の発表によると、2020年は新型コロナウイルスの影響により自宅で過ごす時間が多くなったため、ひと月あたりの動画サービスの利用時間が2019年と比較して、1時間程増加したことが明らかになりました。

（参考：COVID-19の影響で、3-4月の若年層の「投稿動画」視聴時間が大幅増加～ニールセン、スマートフォンの動画アプリ利用状況を発表～ ）

対面によるサービス提供が困難になり、ビジネス分野では動画をDXに活用するケースも。

また5Gサービスの提供もはじまり、今後もインターネット上で配信される動画は増えると予想され、DXへ動画を活用する企業も増えると考えられます。

動画をDXに活用するべき4つの理由

ここでは、動画をDXに活用するべき4つの理由について解説します。

理由1.短い時間で多くの情報が伝えられる

1つの動画には以下のさまざまな情報が盛り込まれています。

• 映像
• テキスト
• 画像
• 音声
• アニメーション

動画は、多種多様な表現方法を用いて制作できるコンテンツです。

テキストや画像でPRする場合に比べて、より多くの情報を短時間で伝えられるメリットがあります。

PRの時間が短縮されてユーザーの離脱率の抑制にもつながるため、取り組むべき取り組みです。

理由2.説明コストを削減できる

今までオンラインでのPRには、テキストや画像を用いるのが一般的でした。

しかし、テキストや画像では意図したとおりに情報が伝わらず、説明コストがかさんでしまいがちです。

一方で動画は、直感的にさまざまな表現方法を用いて情報を伝えられるメリットがあります。

動画の特徴である訴求力の高さから伝えたい情報がしっかりと伝わり、説明コストの削減につながるため、取り組むべきだといえるわけです。

理由3.データを使ってマーケティングに活用できる

動画の活用は、ユーザーに関するさまざまなデータを収集できるメリットもあります。

動画を視聴したユーザーの属性はもちろん、行動データの取得も可能です。

膨大なユーザーデータを取得・分析をすれば、より精度の高い施策を実施でき、マーケティングにも有効活用できます。

マーケティングに有利な情報を得られるため、積極的に動画を活用しましょう。

理由4.潜在顧客にアプローチできる

YouTubeやTikTokなどのユーザー数が多いプラットフォームに動画をアップすれば、潜在顧客にも効率的にアプローチが可能です。

潜在顧客は今後コミュニケーションを取っていく中で、顧客になってくれる可能性が十分にあります。

潜在顧客を取りこぼさないためにも積極的に動画を活用しましょう。

継続的にアプローチできれば、営業コスト削減にもつながります。

DXで動画を活用できるシーン

デジタルトランスフォーメーションに、動画を活用できる具体的なシーンを紹介します。

動画による解説

製品の使用方法や、注意点を解説する動画マニュアルを導入する事例が増えています。

図や文章を使用したマニュアルでは、説明が長く、内容も難解になりがちです。

一方で動画マニュアルでは視覚的な情報を提供できるので、ユーザーが内容を理解しやすい利点があります。

文章だけでは説明が難しい事項も動画で見せれば一目瞭然です。

紙のマニュアルよりも学習時間を短縮できれば、業務の効率化を目指せるだけでなく、ユーザーのストレスも軽減できます。

サービスの紹介

動画は、サービスの紹介にも活用できます。

目に見える物理的な製品を扱うビジネスとは異なり、形のないサービスはユーザーに魅力が伝わらないかもしれません。

しかし、分かりにくい無形サービスを紹介する際に動画を活用すれば、魅力や利点を正確に伝えられます。

製品のPR

動画を活用すれば、静止画では伝わりにくい製品の魅力をPRすることが可能です。

動画で製品をさまざまな角度から見せたり、実際に使用している場面を見せたりしましょう。

パンフレットでは伝わらない商品の雰囲気を伝えれば、視聴者は商品に対する理解を深められます。

直感的に訴求できる動画だからこそ、製品の魅力を簡単に伝えることが可能です。

360度ビューによる疑似体験

360度全方位を見られる動画をDXに活用するケースも増加中です。

展示会やモデルルームのバーチャルツアーなど、360度動画を配信している動物園も存在します。

加えて、2020年は新型コロナウイルスによって多くのイベントが中止になったため、イベントの代わりに360度動画を配信するケースも。

360度動画に対応したカメラを使用すれば簡単に撮影できます。

スマートフォンアプリやパソコンのブラウザで再生できるため、動画制作や導入に対するハードルが低くなるのでおすすめです。

動画を使った人材採用

採用活動は企業が成長する上で欠かせない取り組みです。

しかし慢性的な人材不足の影響もあって年々採用が難しくなっており、採用にかかるコストも高騰しています。

そこで活用したいのが「動画」です。

• 会社紹介動画
• 先輩社員へのインタビュー動画
• 事業内容を紹介する動画

上記のような動画を制作して公開すれば、就職を希望している若者や転職を希望している人に向けてアプローチが可能です。

不特定多数の人に一斉にリーチできるため、効率的に人材採用につなげられます。

社内マニュアル

サービスや製品を利用するための顧客向けマニュアルのみならず、社内マニュアルにも動画は同様の効果が狙えます。

社内で使用する製品やツールについて解説された紙マニュアルを動画に移行していきましょう。

特に効果を発揮するのは、操作が複雑な製品やツールのマニュアルです。

テキストや画像では説明しにくい部分も、映像を用いてわかりやすく解説できます。

直感的にイメージがしやすいため、社員の理解度アップに動画は欠かせません。

動画をDXに活用する手順

動画をDXに活用する手順を紹介します。

アナログ業務を動画に転換できないか検討する

アナログ業務を動画に転換できないか検討しましょう。

デジタル化の延長線上にDXがあるため、DX推進にはデジタル化は必須といえます。

ただし、いきなりアナログ業務を廃止してDXすることは非常に難しいです。

まずは、日常業務のプロセスで動画が活用できないか検討してみてください。

「オフラインでしか対応できない」と感じている業務ほどDXにつながります。

たとえば、オフライン会場での会社説明会をオンライン動画にしてみませんか。

就活生や求職者は直接会場に向かう必要がないので、遠方や地方から優秀な人材を集めやすくなります。

企業側も会場や人材を手配する必要がなく、アーカイブを残せば何度でも動画を活用することが可能です。

DXに関するニーズを把握する

DXに関するニーズを把握することも大切です。

新型感染症やデジタル化進展などの影響により、企業における広告や営業活動、採用活動のオンライン化が急速に進みました。

一例を挙げますと、従来は対面で実施された営業活動が非対面で行われるなど、顧客へのアプローチ方法が変化しています。

企業側は自社サイトの充実やホワイトペーパーの提供、オンラインセミナーの実施などを強化することが求められているのが現状です。

市場ニーズを把握し快適なカスタマージャーニーを提供するためには、どうやって動画が活用できるのかを考えてみてください。

動画の目的を話し合う

やみくもに動画制作を計画しても、望むような結果が得られないかもしれません。

まずは、DXに動画を活用することで何を達成したいのか、どのような結果を獲得したいのかを社内で話し合いましょう。

目的を話し合う際には、自社の課題を掘り下げるのがおすすめです。

人材採用で母集団形成に課題を抱えているなら「合同説明会の回数を減らしながらも、効率的に多くの求職者に自社をアピールしたい」が目的になります。

社内の属人化に悩んでいるなら「社内マニュアルを動画化し、出張コストを抑えながらもスキルの統一を目指したい」が目的になる可能性が高いです。

具体的に自社の課題や目的をあぶり出していきましょう。

動画制作の環境を整える

DXへ動画を活用するために、動画制作ができる環境を社内で整えましょう。

動画制作には、企画・撮影・編集の工程を実行できる人材が必要不可欠です。

社内で誰がDXを推し進めるか、担当チームや責任者を決めましょう。

もし動画制作のリソースが確保できないなら、制作を外注することがおすすめです。

ただし制作会社に依頼しても、動画化するための資料・情報収集や進捗状況の管理などは社内に精通している者が適切といえます。

社内で動画活用を浸透させるために、きちんとリソースを確保してください。

動画でDX化の推進に成功した事例10選

動画によるDXの推進を図り、すでに大きな成果を上げた企業も少なくありません。

動画でDX化の推進に成功した10の有名な事例を紹介します。

株式会社サムシングファン

引用：株式会社サムシングファン

年間1,300件以上の動画制作実績を誇る映像制作会社、「株式会社サムシングファン」。

さまざまな企業に動画の活用をサポートしているサムシングファンですが、サムシングファン自体コロナ禍での新規リードの獲得に苦戦していました。

そこで活用したのがライブウェビナーです。

このライブウェビナーの実施によって、サムシングファンは単月で新規のリードを2,500件獲得しました。

また、コロナ禍以前であれば取り組んでいなかったであろう動画広告への取り組みもスタートさせ、リードの獲得につなげたとしています。

株式会社サムシングファンの事例については、「動画マーケティングって何から始めるべき？【サムシングファン・薮本直樹さん】」をご覧ください。

LogKnot株式会社

引用：LogKnot株式会社

LogKnot株式会社では、紙媒体の商品資料だけでは魅力が伝わらないことが課題になっており、動画配信だけではない接客が求められました。

その課題を解決するべくシーズ・リンクの「riclink」を導入しました。

riclinkのURLを動画内に設置できる機能を使い、必要な資料を紐付けし顧客が欲しいタイミングでクリックして資料を閲覧する仕組みを作っています。

また視聴ログや遷移ログから、顧客ニーズを汲み取ってさらなる動画作成にも活用しています。

動画を使って、営業の幅を広げた一例です。

【参考】riclink 「プロポライフグループの新戦略、不動産・リノベーション業界のDX推進を目的としたLogKnot株式会社による「riclink」活用法」

アークシステムワークス株式会社

引用：アークシステムワークス株式会社

アークシステムワークスは、家庭用から業務用まで幅広いゲームソフトを開発している会社で、製品のプロモーションに動画を活用しています。

年間30本以上のゲームソフトを開発しており、さまざまなプロモーションを展開しています。

現在、ゲームのプロモーションに動画が用いられることは珍しくありません。

しかしアークシステムワークスは、早い時期からプロモーションに動画を活用し、差別化に成功しました。

【参考】CLABEL 「プロモーション動画は、お客様にゲームの存在と内容を 知っていただくために不可欠なツール」

株式会社くるめし

引用：株式会社くるめし

株式会社くるめしの前身である日本フードデリバリーは、法人向けに特化した弁当検索サイト「くるめし弁当」を運営し、登録飲食店数を増やすための営業ツールで動画を導入しています。

動画を活用して以降、新規契約者数は営業担当者1人が2～3か月間、新規開拓をした場合とほぼ同数の契約者を獲得しています。

同社は大阪と東京に事務所を構えていますが、地域によっては直接訪問できないこともあり、遠方地域での営業活動は困難な状態でした。

しかし動画の活用により、遠方地域の新規登録者も20％増加しました。

動画を活用することで、より多くの見込み客へリーチできるようになった成功事例といえます。

【参考】CLABEL 「動画は強力な営業補助ツール。『人の顔が見える』動画が店舗開発に役立っています」

MIC株式会社

引用：MIC株式会社

MIC株式会社（旧：水上印刷株式会社）は、印刷やプロモーション、ロジスティクスなどを提供している会社です。

年間で300社、1,000人以上の顧客と接触しており、自社のサービスやシステムを紹介する目的で、2014年から動画によるサービス紹介に取り組んでいます。

営業活動以外にも、採用ツールで動画を活用中です。

会社の事業内容はパンフレットなどの紙媒体だけでも求職者に伝えられますが、職場環境や雰囲気を伝えるのは難しいかもしれません。

紙媒体では伝えきれない部分を動画でカバーすることで、営業・採用の活動を効率化に成功した事例といえます。

【参考】CLABEL 「会社紹介・商談・採用に動画をフル活用。現場のニーズを汲み取ることで、より使いやすく価値ある動画に」

株式会社ビースタイル ホールディングス

引用：株式会社ビースタイル ホールディングス

ビースタイル ホールディングスは、働きたい主婦のための就業支援サービス「しゅふJOB」などの人材支援サービスを展開している会社です。

同社ではこれまでリスティング広告を活用して集客をしていましたが、同業他社との競争が激しくなり新規顧客の獲得が困難な状況に。

加えて、従来の方法では獲得できない客層へリーチする方法も模索していました。

トライアルで動画広告を配信したところ、リスティング広告よりも低単価での集客に成功しました。

【参考】CLABEL 「BtoBマーケにも動画広告が有効！〜ビースタイルのWebマーケ戦略とは〜」

株式会社 藤和ハウス

引用：株式会社藤和ハウス

藤和ハウスは、東京都内で総合不動産業を展開している会社です。

360度動画を活用した物件のバーチャルツアーを自社サイトに公開したところ、サイト滞在時間が1.5倍に増加しました。

新型コロナウイルスの影響で、平日は休業していたのにも関わらず、オンライン経由の問い合わせも2倍に増加。

動画を活用してプロモーションに成功した事例と言えるでしょう。

【参考】THETA360.biz 「【第2回】WEBサイトの滞在時間が150％に！企業の進化を支えるTHETA360.biz」

日本ホテル株式会社 JR東日本ホテルメッツ

引用：日本ホテル株式会社JR東日本ホテルメッツ

主要駅へのアクセスに便利な立地にホテルを展開している「JR東日本ホテルメッツ」。

JR東日本ホテルメッツは、これまで紙のマニュアルで社員の研修をしていました。

しかし情報の更新に手間や時間がかかる上に、視覚的に覚えられず記憶に定着しにくい点に悩まされていました。

その問題を解決したのが動画マニュアルです。

株式会社スタディストが提供しているTeachme Bizによる動画マニュアルを導入し、簡単にマニュアルの作成や更新が可能に。

映像で視覚的に確認できるため、従業員の理解度も向上しました。

【参考】Teachme Biz 「拡大するインバウンド需要に向けたサービス品質や付加価値を向上 Teachme Bizは業務でも研修でも活躍する万能ツール」

Google Japan

引用：Google Japan

Google Japanは、Googleのオンライン広告プログラムのPRに動画コンテンツを利用しました。

Googleのオンライン広告を実際に利用した企業の担当者にインタビューをし、その様子を動画コンテンツとして配信。

利用者のリアルな声は、視聴者に動画に対する安心や共感を持たせるのに効果的です。

Google Japanは動画分析ツールを活用し、自社の商品やサービスに関心を持っているターゲット層に向けて広告を配信しました。

その結果、効率的に認知度を高めることに成功しました。

Netflix

引用：Netflix

Netflixは動画コンテンツを配信することにより、従来の実店舗でのビデオレンタルビジネスに革命を起こしました。

ユーザーがリアル店舗に足を運び、自分で好みのビデオテープを選び借りるスタイルが主流でした。

Netflixはデジタル技術の革新によりオンラインビデオレンタル、その後にストリーミングビデオの配信を開始。

さらにサブスクリプションの提供により、広範囲の情報を獲得することが可能に。

その結果ビデオコンテンツをユーザーに配信するだけでなく、視聴習慣や趣向に合わせたコンテンツを提案できるようになりました。

NetflixのDXは、エンタメ業界において新しいビジネスチャンスを創出した事例の1つといえます。

動画でDX推進を成功させるポイント

動画でDX推進を成功させるポイントを3つ紹介します。

動画制作に対して柔軟な発想を持つ

動画をDXに活用する場合、まずはアナログコンテンツを動画化することが挙げられます。

しかし「動画はプロに依頼しないと制作できない」「動画制作は膨大な時間やコストがかかる」などと頭を抱えていませんか。

このような動画に対する既成概念を一度取り払いましょう。

莫大な制作費をかけたTVCMも、社員が自分のスマートフォンで撮影した動画も、同じ動画です。

DXにおける動画活用を実行する場合、必ずしもハイクオリティの動画を作る必要はありません。

「企業において動画を制作することは身近である」と柔軟な発想を持つことが、DX推進の大事な一歩となります。

動画制作の仕組みを構築する

動画を活用したDXを推進するには、動画制作を実現する仕組みや組織体制を構築することが重要です。

誰もが気軽に動画が作れるように、動画制作の大まかな流れを紹介します。

まず視聴者となるターゲット層を誰にするのかを明確に決めましょう。

たとえば、採用動画でも新卒向けと中途採用向けでは訴求すべきポイントが違いますよね。

新卒向けなら事業内容や会社概要、中途採用向けならキャリアアップ、といったように求職者のニーズを満たすコンテンツを制作しましょう。

その際に年齢や性別、前職を退職した理由、企業に求める条件などターゲットの解像度を高めるのが制作のコツです。

動画制作では、企業側が伝えたい内容だけを詰め込むのではなく、求職者の視点を忘れないようにしましょう。

次に動画の配信先もきちんと選定しましょう。

配信プラットフォームをYouTube、TikTok、Instagramなど、どのSNSにするのかを検討してみてください。

ターゲット層と親和性の高いSNSにすると伝えたい内容を訴求しやすくなります。

採用動画なら求職者の働くイメージを掻き立てる内容をアピールするなど、動画の目的がブレないようにしてください。

動画撮影にはカメラや三脚、照明、マイクなどを準備しましょう。

手軽に撮影したいなら、スマートフォンで撮影するのもおすすめです。

近年は高性能なスマートフォンのカメラが多く、社内向けの動画なら十分に内容を訴求することが可能です。

編集には動画編集に特化したソフトが欠かせません。

編集ソフトは無料と有料があり、ソフトによって利用できる機能や表現が異なります。

予算や使用頻度などを考慮しながら、どのソフトが良いか選びましょう。

PDCAサイクルを回す

動画制作で満足していたら、動画によるDXをうまく進められないかもしれません。

配信後に、その効果についてPDCAを回しながら継続的に検証することが必須です。

YouTube Studio アナリティクスやGoogleアナリティクスなど動画の効果測定ツールを積極的に活用しましょう。

効果を実感するためには、どの数値を意識するかを決めるのも有効です。

視聴回数や視聴完了率、途中離脱率、クリック数、コンバージョン数などを把握すると、効率的に動画の効果測定が進められます。

インタラクティブ動画もDXで注目されている

DXが注目されるようになって以降、インタラクティブ動画を活用する動きも見られるようになりました。

ここでは、インタラクティブ動画とはどのようなものなのか、どのような効果があるのかについて解説します。

インタラクティブ動画とは

インタラクティブ動画とは、ユーザーが操作できる動画を指します。

通常の動画とは異なり、映像を介した双方向のコミュニケーションを取れる点が特徴です。

例えば、YouTubeでは動画内に「チャンネル登録ボタン」が表示されることがあります。

単に情報を発信するだけではなく、動画自体がチャンネル登録のツールで機能しているのです。

インタラクティブ動画は、ユーザーに行動を促すツールでさまざまな場面で活用されています。

インタラクティブ動画の効果についてまとめましたので、もう少し詳しく見ていきましょう。

インタラクティブ動画の効果

インタラクティブ動画には以下のような効果があります。

• 印象に残りやすい
• 最後まで視聴してもらえる可能性が高い
• データを残せる

インタラクティブ動画は、通常の動画と比べてユーザーの印象に残りやすいといわれています。

ユーザーは必要に応じて動画を操作する必要があるため、能動的な動きが発生するからです。

加えて、インタラクティブ動画はユーザーの興味を引きやすいのが特徴といえます。

最後まで視聴してもらえる可能性も高く離脱されにくいため、訴求したい情報をしっかり伝えることが可能です。

従来の動画では、収集できる情報に限りがありました。

しかしインタラクティブ動画は、ユーザーの操作をデータとして残せます。

ユーザーの行動を把握し、マーケティング施策の改善に役立っていきましょう。

インタラクティブ動画が得意な企業3社

インタラクティブ動画制作が得意な会社を3社にまとめました。

株式会社サムシングファン

引用元：サムシングファン

サムシングファンは、映像制作やYouTube運用、ライバーマーケティング事業などを手掛ける制作会社です。

広告用の動画やWebサイト用の動画など、目的に合わせた動画の制作を依頼できます。

映像制作だけではなく、動画マーケティング支援ツール「DOOONUT」も提供。

映像の活用方法についての提案も行っています。

インタラクティブ動画の活用を検討中の方や企業は、まずは相談してみましょう。

株式会社VIDWEB

引用元：VIDWEB

VIDWEBは、動画の企画・制作や動画メディアコンサルティングなどの事業を展開している会社です。

動画の制作からマーケティングまでワンストップで対応しています。

マーケティング込みで、インタラクティブ動画制作を依頼したい方におすすめです。

株式会社スプレッドオーバー

引用元：スプレッドオーバー

スプレッドオーバーは、動画制作やライブ配信支援などの事業を手掛けている会社です。

インタラクティブ動画配信プラットフォーム「SOVE」を運営しています。

「SOVE」を活用すれば、動画の任意の場所にリンクを設置したり、ユーザー操作に応じてストーリーが分岐する動画を作成できます。

まとめ：動画をDXに活用しよう！

動画をDXに活用すべき理由に触れながら、動画をDXへ活用する方法や事例について紹介しました。

まだまだ数は少ないものの、DXへの取り組みの一環に動画を活用し、成果をあげている企業は少なくありません。

今後も動画コンテンツの重要性は高まり、DXのさまざまな場面で動画が活用されると考えられます。

しかし「どのようにDXを進めていけばいいかわからない……」と頭を抱えている方も多いのではないでしょうか？

弊社・テクロ株式会社ではDX支援を行っております。

DXの成功事例集も配布しておりますので、ぜひご確認ください。