マーケティングの認知〜獲得までの方法を解説【マーケ施策見直しのチャンス?!BtoBマーケティングの全体像と、認知から刈り取りまでの必勝パターン大公開!】
ウィズ・コロナ、アフター・コロナでデジタル施策の全体感・戦略が見えなくなってお困りの経営者様・事業担当者様もいるのではないでしょうか。
そこで今回は、2021年10月12日に開催されたテクロ株式会社主催のオンラインイベント「マーケ施策見直しのチャンス?!BtoBマーケティングの全体像と、認知から刈取りまでの必勝パターン大公開!」のウェビナーレポートをお届けします!
このウェビナーでは、オンラインにおけるBtoBマーケティング・セールスを解説した「THE MODEL(ザ・モデル)を基本に、認知施策から刈り取りに至るまでの取り組みについてお話をしていきます。
講師の紹介
株式会社NewsTV 取締役
大寺 高義
2003年株式会社リクルート入社後、8年間で複数のウェブサイトの立ち上げ・運営に携わる。その後4年間、広告最適化によるリードジェネレーションサービスの立ち上げを始め、アドテク事業立ち上げに従事。サービス開発責任者、セールス責任者、開発責任者を歴任。2015年より株式会社ベクトルへ入社後、NewsTV立ち上げに参画。
テクロ株式会社 代表取締役
天野 央登
テクロ株式会社CEO。⼤学2年⽣時に起業。留学メディア「交換留学ドットコム」を1年半ほど運⽤し事業売却。その後はコンテンツマーケティングの知⾒を活かして、Webマーケティングの顧問事業を開始。BtoBマーケティングを中心にSEO・MAツールに詳しい。
目次
本ウェビナーの趣旨について
「Web・デジタルマーケティングをどの領域・戦略・実行・KPIで行えばいいのか」とご相談をいただくことがありますが、その全てを実施する必要はありません。
でずが同時に「とりあえず施策を始めてみればいい」ものでもありません。
戦略をしっかりと組んでいき、短期長期でKPIを引いた上で事業自体を前に進めていく施策を実施する必要があります。
そこで今回はThe Modelのフレームワークを基本にBtoBマーケティングの全体像を見直し、認知拡大〜刈り取りまでの各施策の優先順位と具体的な取り組み方を解説します。
本記事は以下の方におすすめの内容です。
- 短期的・長期的に何から取り組めばいいのかわからず、戦略の方向がまとまらない
- フェーズごとにやるべき施策の順番と取り組み方を知りたい
- 一通全て施策をやったが、今後なにをすればいいのかわからず行き詰まっている
The Model を活用したマーケティングファネルの説明と戦略の立て方
天野:それではまず「BtoBマーケティング・セールスをオンラインでどのようにしたら上手くできるのか」を説明した「THE MODEL(ザ・モデル)」の簡単なご説明をいたします。
この本はマルケトジャパンの初代社長である、福田さんが書かれた本です。
「なぜTHE MODELが大事なのか」をお話しするとこれはコロナ関係なく起きていた事象ですが、展示会・テレアポで取っていたリードを営業に渡す流れが昭和〜平成の初めぐらいまで主流でした。
しかし現在はオンライン・オフライン両方の施策を組み合わせて、情報を調べている側も
- 展示会に行く
- ネットで検索する
- タクシー広告を見る
と様々な場面で施策を見て「これとこれのサービスでコンペし、最終稟議を通しましょう」と、営業に連絡する形式になっております。
そもそも接点を取らないとコンペにすら呼んでもらえない・最終確認のためだけに営業とコンタクトを取る状況になっています。
そのため最初からお客様と接点がある状態から、最後に営業と取ってもらえる状況にしていく、と営業からマーケティング側に軸足が寄ってきているのが昨今の事情です。
天野:昔は営業が全てを担当していましたが、今はそうではなく
- マーケティングをするマーケティングチーム
- 資料や電話でアポイントを取っていくインサイドセールスチーム
- 最後に提案し黒字運用に持っていくフィールドセールス(営業)チーム
この3つのチームに分けて分業・分担をするべきというのが、THE MODELの考え方です。
天野:今日はTHE MODELの中でもマーケティングに絞ってお話ししていきます。
マーケティングは主に以下の4つに分かれています。
- 認知拡大(認知広告)
- リード獲得(オンラインで名刺データを入手する)
- リード育成(もらった名刺データをメールマガジン・ウェビナーを配信して商談の手前まで持っていく)
- 有望リード(問い合わせ・サービス資料請求・無料相談にお申し込みいただく)
この4段階の中で、大寺さんには「認知拡大」の部分を、「リード獲得・リード育成」の部分を私の方からお話しいたします。
THE MODELにつきましては全てをお話しすると長くなってしまうため、別途に紹介動画を制作しています。
もしご興味のある方がおりましたら、こちらのページをご覧ください。
「売上を最大化する営業モデル「The Model」解説動画」
認知施策〜興味関心までの優先すべき施策と取り組み方
天野:それでは「認知施策」について大寺さんよろしくお願いいたします。
大寺:改めましてNewsTVの大寺です。
まずは我々のサービスについてご紹介させていただきます。
我々は動画を作ってそれをターゲットに配信する「ビデオリリース」のサービスを提供しております。
動画を短納期・無償でお作りをしており、最短で撮影日の当日に動画を仕上げて配信をすることが特徴です。
撮影してから2〜3営業日で動画が完成するため、お客様の手間も少ないことが売りですね。
動画をターゲット配信する際に広告を使うため、そのご予算のみをいただく形になっております。
PRの課題を解決する「ビデオリリース」とは
大寺:我々がビデオリリースと呼んでいるサービスですが、元々はPRの課題を解決するソリューションを作った生い立ちがあります。
「プレスを呼んでタレントさんを使ってPRするケース」があると思うのですが、メディアを呼べば100%自社の情報が取り上げられるとは限りません。
およそ一時間ほどのイベントで、5分ほどタレントさんへの囲み取材の時間があります。
そこでは各メディアが製品と関係ない話をタレントさんに振られて、その部分だけがメディアに露出されるケースがほとんどです。
これが広告換算値いくらになるのかがPRの課題でした。
今お伝えしたタレントさんを使った例でもあったように、企業が伝えたい情報をPRするのはなかなかうまくいきません。
また、自社でどれだけネタを仕込んでも大きな事件があった際には飛んでしまうため、安定感を出すのが難しい課題もあります。
そこに我々は自分たちの映像クルーを企業ニュースの現場に入れ、企業が伝えたい情報だけを動画コンテンツ化し、対メディアではなく本当に伝えたいユーザに向けて配信していくサービスを始めました。
この新しいニュースの広め方を「ビデオリリース」と呼び、事業を展開しております。
動画コンテンツを提供する意図とは
大寺:我々が制作した動画をご紹介します。
「次世代オーダースーツ新ブランド「DIFFERENCE」青山に一号店をオープン」
5年ほど前にコナカさんがリファレンスを出された際のビデオリリースですが、動画では詰め込める情報量も多い印象ですね。
我々の動画の特徴は1分ほどの尺で動画制作をしておりますが、これはただサービスを認知していただくためではありません。
ユーザーに「なぜこのサービスができるのか」「サービスの使い勝手」の動画コンテンツを提供することで、より深い理解を促せる施策にご利用いただけます。
動画コンテンツをどのように利用していくべきか
大寺:次に動画をどう使っていくべきかを私の知見を含めてご紹介します。
「獲得型Webマーケティングの一般的な傾向」はCPA(※成果単価)が安定して、CV(※最終的な成果)ボリュームを一定規模確保できる広告の流入経路は限られているのではないかと思います。
多くはSEM(※)・リターゲィテング広告ですね。
(※…検索エンジンを活用したWebマーケテイング)
大寺:上記の画像は縦軸にCPA・横軸にCVの獲得ボリュームを表した図です。
一般的には階段状のグラフになりますが、許容CPAに収まる策でこの3つを例に挙げました。
リスティングとディスプレイは、細かく分けると画像のように分解できます。
リスティングは指名ワードと一般ワードですね、これはボリュームとCPAで大きな差がでます。
ディスプレイもサイトの深部に流入しているIDとサイトの上層部に流入しているIDでパフォーマンスが全く異なります。
サイトの深部とは
- お問い合わせフォーム
- 買い物カート
- アクションのCVに近いページ
このページに入ってきているユーザーに関しては、リターゲティングをすると高い期待値でCVしてくれます。
まとめると「有効な獲得施策に寄与するユーザーは、商品・サービスへの理解が既にあるユーザー」を刈り取っていると言えます。
そのため
- 一般ワードで入ってきたユーザー
- サイトのトップページに入ってきたユーザー
ですと、サービスへの理解がそれほどなされておらず、CVレートに関してはそこまで高くない結果になっていますね。
刈り取り型集客施策の成功とは「有効な刈り取り施策に流入するユーザーを増やせるか」にかかっています。
これは裏返せば「自社商品・サービスへの深い理解を持ったユーザー数を増やせるかどうか」と言えると思っており、この部分を担うのが動画マーケティングだと考えています。
動画コンテンンツを活用したマーケティングの重要性
大寺:次に「動画コンテンツをどの視点で展開してくか」についてお話しします。
まずは「視聴ログに基づくブランドリフト調査の限界」です。
ターゲットに対し動画広告を配信してその結果がどうであったのかを、ブランドリフト調査でアンケートを通じて効果計測をする試みを例に挙げます。
- 動画を視聴した集団
- 動画を視聴していない集団
に分け、同じようにブランドのリフト調査をするのですが、動画非視聴者のスコアが高く出てしまう結果となる問題が起こりました。
代理店さんも理由が分からず「この施策は実施しない」となってしまうケースも多いのかと思います。
大寺:上記画像が、我々の調査結果なのですが、赤いグラフの方がスコアが上がっています。
この数字はNewsTVの接触認知者、つまり動画に接触している・していないの差ではなく動画を接触した人に「これを見たことがあるか」と聞いたものです。
「見たことがある」と答えている方と動画と接触していない方を比較した時、明確なリフトが起こることが分かりました。
ここから言えることはただ単に動画を流すだけでは、認知してもらえないケースが多いです。
動画をただ配信するのではなく、しっかり認識してもらうことが重要なのです。
その意味でも、ターゲットの興味を惹くことができるコンテンツになっているかどうかが大切ですね。
大寺:ターゲットの興味を惹く箇所について補足すると、上記画像は総務省が出している10年前のデータですが、ブルーのグラフが世に出ている情報量で、ピンクのグラフが実際に消費されている情報量です。
情報は洪水のように流通しており、ユーザーは取捨選択して自分の興味のない大半の情報を捨てている状況ですね。
ユーザーが思う「動画広告」のイメージ
大寺:動画広告のイメージについてですが
- 広告が流れた際9割以上の方がスキップしている
- 動画広告について6割以上の方が「嫌い」と答えている
と、ただ単に動画広告を実施するだけでは難しい側面があります。
大寺:情報が氾濫している状況もあり、大切なのは
- しっかりとユーザーに情報が届いているか
- ユーザーに有益な情報になっているか
の2点です。
そのため「興味を惹くためのコンテンツ」を用意した上で、ユーザーを飽きさせない切り口で何度も接触を重ねていくことが重要です。
人の消費マインドと動画ターゲティングの効果最大化
大寺:次に
- オーディエンスターゲィテング配信の限界
- ユーザー検討のコンテキストに寄り添うこと
の重要性についてお話しします。
以下画像の例を想像してみてください。
おそらく、この状況では温泉旅行は予約しないのではないかと思います。
大寺:おそらく予約するのは、家で温泉宿について調べているときだったり、観光情報を見ていたりするタイミングかなと。
現在のオーディエンスターゲティングは、人の1日の気持ちを無視して広告配信がなされています。
そのため人のその時の人格や検討マインドを判定して、適切なタイミングで広告配信をすることが「コンテキスト配信」と呼ばれているものだと理解しています。
大寺:これはBtoBでも同じであり、皆様はお仕事でリード獲得・マーケティングをされているかと思います。
空いた時間にITメディアを読み、情報収集をされているかと思うのですが自分に関連したものであれば、広告であってもその情報を確認されているのではないでしょうか。
- 動画コンテンツを適切なタイミングでターゲットへ配信すること
- 動画コンテンツと配信面の最適化すること
が重要であり、結果その最適化が有効な刈り取り施策への流入を最大化していくのではないかと考えています。
大寺:我々は動画広告の配信プラットフォームも持っており、様々なターゲティングも可能です。
最大の特徴は、動画広告の効果が高いと思われる枠を通常のオープンなマーケットで買い付けるのではなく、クローズドで各媒体と交渉して買う「アドネットワーク」を作っている点です。
基本的にGoogleから媒体を買うことはできるのですが、弊社の効果が高い枠に関しては優先的な販売権を勝ち取っているため、皆様にご提供できます。
ネットワークを使って商材ごとにコンテキスト配信を押さえることも可能です。
イメージは効果の良い配信面を見つけてそれを買い取っていただける交渉もできるため、うまくお使いいただければ幸いです。
動画コンテンツを用いた実際の事例
大寺:最後に、消費財メーカー様の事例を紹介します。
画像の赤いグラフが全体のCV数であり棒グラフがビデオリリースの視聴回数です。
途中からボリュームを絞ったため棒グラフが下がっておりますが、全体のCVは向上しています。
こちらは後半からその商材にとって質のいい情報提供ができる面のみに絞り、少ない視聴回数でCVが向上した事例です。
天野:ご質問よろしいでしょうか。
今のお話ではCVのCPAはBtoBの商材になるといくらぐらいに落ち着くのでしょうか?
大寺:商材・CVポイントにもよりますが、1万円ほどではないでしょうか。
BtoBでは資料ダウンロードが多いですね。
刈り取り〜顧客育成までの施策と取り組み方
天野:次に刈り取りのお話をいたします。
弊社はSEOを初めとする、BtoBのマーケティング施策である
- どのようにコンタクトデータ(個人情報)をお客様からいただけるか
- いただいたコンタクトデータをメールマーケティングで引き上げていくか・ウェビナーにお呼びするか
の点からご支援をしております。
BtoBのリード獲得であれば
- オウンドメディア
- Web広告
- リード育成
の部分が大切ですね。
以前は弊社でもリスティング広告を実施していましたが、昨今の状況もあり今はオウンドメディアに集中している状況です。
社会情勢によるリスティング広告の変化と現状について
天野:リスティング広告の現状についてお話しします。
クリック単価が今年に入っておそらく上昇しており、去年から今年にかけてデジタル予算が増えたと新聞でも取り上げられています。
今年はビックサイトが利用できなかったため、展示会の予算が流れてきた仮説もありますね。
一例に上記の画像では「BtoB マーケティング」をキーワードに挙げておりますが、最低でも607円、最高で1,312円かかる見込みです。
例えば1クリックで、607円〜1,320円かかってしまうため、100クリックを集めるのに最低でも6万円、最高でも13万2,000円の予算が必要です。
クリックした方をLPページに誘導し、資料ダウンロードやお問い合わせにつなげます。
その割合を1%と仮定すると一つの資料ダウンロードに6〜13万円かかってしまう計算です。
検索型広告は今非常に単価が高くなっており、ここから先は費用感が合わなくなってしまうのが問題だと捉えています。
例えば弊社のオウンドメディアでの1資料ダウンロードは2万円前後のため、今のままでは費用対効果が低くなりますね。
天野:もう一つの特徴はGoogle側の仕様の変更もあります。
キーワードの絞り込み制度が悪化するのではないかと言われており、来年の6月30日以降には拡張型テキスト広告が廃止される(新規でキーワードを追加できなくなる)と公式に発表されました。
Googleの方で全て自動で設定する形になってくるため、最初の方は精度が悪くなるのではないかと言われています。
リードの獲得でオウンドメディアをおすすめする理由
天野:一方で我々がオウンドメディアをおすすめしている理由は、しっかりメンテナンスし、継続的に予算を投下していけば1〜2年目で効果が表れる点が挙げられます。
広告はGoogleにお金を払い続けないと流れていかないのですが、記事は検索上位に出しておけば、そこからお問い合わせや資料ダウンロードにつながるためCPAも下がっていきます。
天野:「オウンドメディアの記事はどのように作るのですか?」とお話しをいただくことがあります。
「数か質か」で議論になるのですが、我々は数の方が大切だと思っております。
集客を考えた際、Googleで検索キーワードのボリュームを調べてみます。
例えば「コンテンツマーケティング 事例」ですと、月間470回検索がされています。
他のキーワードも検索して月間検索件数を調べた上で、そのキーワードに合わせて記事を作成しております。
目安は月間10記事ほどで、1記事あたり平均4,000文字です。
原稿用紙にして100枚ほど書く必要があるため、記事の質を担保するのは負担になります。
記事の質を担保するには、社内で専門知識のある方が編集に入っていただく必要があるため時間がかかってしまいますね。
一方で「数を責める」スタンスで行くのであれば、ある程度の速度で量産ができるため、Google側に記事が多く上がっているサイトだとアピールできます。
そうなると3〜5ヶ月目を目安に大きく伸びる瞬間が出てきて、そこで勢いがつけばPVが伸びてくる例もございます。
一例に、2年以上我々がお付き合いせていただいているクライアント様を挙げると、1万PVからスタートし一年半で140万PVまでアップした実績もございます。
ひとつひとつ数字を掛け合わせていき、記事の数は質はもちろん数にもこだわっていくことで、しっかりとリード獲得できるオウンドメディアを作成できます。
リードを刈り取るための「ホワイトペーパー」とは
天野:「リードをどのように刈り取るのか」です。
Webサイトにある程度アクセスが集まっている(しきい値1万PVほど)ことが前提にはなりますが、サービス紹介の資料をはじめとする共通の資料を作っていただき、それをバナーやボタンでダウンロードできる箇所をいくつか置いてください。
次に検索ニーズに沿ったホワイトペーパーを作ります。
「コンテンツマーケティング 事例」のキーワードで検索している方には、コンテンツマーケティングの成功事例のホワイトペーパーが一番有効だったケースもあります。
このホワイトペーパーはユーザーの課題ごとにしっかりご用意して、ホワイトペーパーの中でお客さんを説得し自社サービスの問い合わせにつなげる必要があります。
一回資料をダウンロードし10分ほど資料を読まれた後、問い合わせフォームに資料から飛ばれてくるお客さんもいらっしゃいます。
しっかりとホワイトペーパーを作り込んでいれば、お問い合わせにそのままお客さんが自動で来てくれる「自動ナーチャリング」も可能です。
メールマーケティング・ウェビナーを活用したリード育成
天野:次にリード育成についてお話していきます。
リードの育成で一番大事なのは
- メールのマーケティング
- ウェビナー
ですね。
天野:メルマガのKPIで気にしていただきたいものが、開封率です。
BtoBであれば20%前後が理想ですが、例えば13〜15%の場合は何をすればいいのでしょうか。
Gmailであれば顔写真を設定していただければ開封率が上がります。
Gmailには主に
- プロモーションのボックス
- 広告のボックス
- ソーシャルのボックス
- 受信トレイ
の4種類のボックスがあり、顔写真を設定しておけば受信トレイの方に入りやすくなります。
またinfoで送るのではなく、個人から送っていただいた方が開封率が上がりますね。
- メルマガのボタンをクリックしていただく
- 資料をダウンロードしていただく
を参考にクリック率2〜3%ほどが目安になります。
「誰に配信するのか」関して言えば
- オウンドメディアで収集した名刺リスト
- 広告で収集した名刺リスト
- 展示会で獲得した名刺リスト
と上記の名刺リストを全てつなぎ合わせていき、1,000〜1万ほどのリストに対して配信していただく必要があります。
メルマガのコンテンツですが、これを全てウェビナーの案内にしてしまうと、少しづつ開封率が下がってしまいます。
- 頻繁にお役立ち情報を送る
- たまにウェビナーの案内をする
このバランスがおすすめのやり方ですね。
オウンドメディアの記事やホワイトペーパーの内容は「お役立ち情報」に使えます。
弊社でもホワイトペーパーについて配信させていただいており、オウンドメディアの記事でも「リード獲得であればこのやり方があります」と記事をお送りする方法を実施しています。
天野:次にはウェビナーについてです。
集客に関してはメルマガのリスト・SNSを用いて広告を一切打たず、全て0円で実施しております。
事後のフォローについては、無料相談会をしておりますね。
弊社がウェビナーを開催する際は、単独開催よりもお互いに集客しやすい面もあるため必ず他の企業様と共催しております。
質疑応答
天野:最後に質疑応答に入ります。
4,000文字を執筆すれば上位表示されるというロジックはあるか
天野:早速質問がきていますね。
「4,000文字を書いて上位表示されるロジックをご教授いただければ幸いです。」
これは4,000文字を書けば、必ず上位表示される訳ではございません。
もちろん競合が1万文字〜1万6,000文字書いてる場合もあります、その場合は1万文字〜1万5,000字ほど書いていきますね。
そのため必ずしも4,000文字書いて上がるわけではありません。
もし一つの記事で複数のキーワードを取れる可能性があるものは、まとめて書ける記事と捉えて執筆しております。
BtoBで動画コンテンツを配信するのに最適な媒体とは
天野:私からお聞きしてもよろしいでしょうか。
BtoBの場合は、どの媒体に配信するのが良いのでしょうか?
大寺:そうですね。
現代ビジネスやJBpress (ジェイビープレス) のBtoBやIT・ビジネス系の効果は比較的良い数字が出ます。
天野:クライアントにSaaS系の会社さんから「マーケティング系のメディアに投げても反応は良くないが、日経XTECHや一般のビジネス系に出した方が反応が良かった」と話を聞きました。
マーケティングのSaaS系ツールですと、反対に日経に載せた方がいい傾向はあるのでしょうか?
大寺:ビジネスに限らず、一般商材でも質が高くCVが期待できますね。
読者層にある程度の経済的余力がある方が一定数いらっしゃるため、ビジネスに限らず一般商材でも効果が出るのではないかと思っております。
天野:先ほどのスーツの広告は紙面の方が効果が高いケースはあったのでしょうか?
大寺:スーツのケースで言えば証券とビジネスマンをターゲットにしていたため、基本的にはオーディエンス配信をしていました。
天野:BtoBでもBtoCでもパターンに応じて媒体を選んで配信ができるのでしょうか?
大寺:そうですね。
急には性能のいい面は見つからないため、最初はオーディエンスを使ってターゲティング配信をし、そこから性能のいい面を絞っていくかたちです。
天野:おおよそ何媒体ほど選ばれるのでしょうか。
大寺:そんなに多くないですね。
元は数百媒体から数千媒体、あるものを5〜10媒体ほどに絞っていきます。
天野:明確に媒体による甲乙が出るのですね。
大寺:出ますね。
前職の経験ですがCVに寄与している面は、全体配信の1%もありませんでした。
天野:その媒体は毎回必ず使える媒体が入ってくるのか、商材によって毎回適切な媒体は異なるのかどちらなのでしょうか?
大寺:商材によって傾向は全く異なりますね。
天野:SEOですと
- Know(知りたい)キーワード
- Do(何かをしたい)キーワード
があり、
- 「知りたい」キーワード→PVは取れてもCVはしない
- 「何かをしたい」キーワード→ボリュームは小さいけれど問い合わせは多い
しかし今回の例では一般的なものではなく商材の特性が偶然、紙面のユーザーにフィットする形となるのでしょうか。
大寺:そうですね。
動画はワンセッションですぐCVが出ることはないのですが、動画を見た後に
- 確実にサイトを訪問している
- CVしている
ケースはありますね。
そのため情報収集のタイミングで、しっかり文脈にはめ込んでいくのが大切なのだと思います。
天野:それはトラッキングタグを入れて見ていくのでしょうか?
大寺:動画プレイヤーの方でCookie計測ができるため、動画を見た方のCookieを覚えさせて追いかけていく形式です。
SEOで上位表示をする方法とは
大寺:昔のSEOはページがあればあるほどいいと思っており、大量にマシンで作っていたのですが、今は10記事上げるのが作業的に妥当なのでしょうか。
天野:大量に上げても大丈夫ですが、ページ数を増やして不要なコンテンツを作ると反対にGoogleから嫌われてしまいますね。
量と内容が伴って、初めて認められる雰囲気です。
GoogleのクローラーのAIが賢くなっており、日本語であってもきちんと見ているなと思います。
大寺:昔は「あればあるほど良い」風潮でしたが、Googleはそれを判定できるようになっているのですか。
天野:そうですね、英語のSEOを行って友人の話を聞いていると英語版でSEO一位を取るのはさらに大変そうです。
日本語のSEOと言っても、Googleは世界共通で話されている言語を優先して対策しているため、13番目の日本語はまだSEOの要素が多い訳ではないようです。
英語になると一番Googleが対策している言語となるため、SEO対策はキリがないそうですね。
大寺:質を上げてコンテンツを上位に上げるために意識していることは何かあるのでしょうか?
天野:事前調査で競合が何文字ほど書いているのかを調べますね。
上位10記事の平均が8,000文字であれば8,500〜9,000文字で文字数を指定して、テクロ独自の要素を追加しないと上位には上がらないです。
大寺:手前の分析が大切になるのでしょうか。
天野:クライアントさんにもお伝えしていますが「co.jp」や長く運用されているドメインは評価が高く、そのドメインに記事を入れていくと最初から5位にランクインすることがありますね。
- 事前の下地分析(サイト自体のパフォーマンス・SEOのファクター分析)
- ライターへの発注
を正しくしなければ量産する意味すら無くなってしまうため、そこをまず企画しています。
大寺:毎回きちんと調べていき、1記事1記事で勝負が決まるのですね。
天野:そうですね。
半年で60記事ほど作るのですが、その中でトラフィックを稼ぐ記事は15〜20記事ほどで残りの40記事は全く上がらない場合もあります。
そこでリライトを実施して、再度上げていく修正を繰り返して、全体的に順位を上げていくことは可能です。
大寺:なるほど、ありがとうございます。
天野:では、本日のウェビナーは終了とさせていただきます。
大寺さん・皆様お越しいただきありがとうございました!
大寺:ありがとうございました!
株式会社NewsTV:https://newstv.co.jp/
テクロ株式会社:https://techro.co.jp/