デジタルマーケティングの費用相場は？10個の手法別に徹底解説！

デジタルマーケティングは、AI技術やデータサイエンスの発展がめざましい現代において、時代のニーズに合ったマーケティング方法です。

手法にはさまざまな種類があるため、自社のサービス・製品や現状に合った方法を選びやすく、方法によっては低予算で始められるのがメリットです。

今回は、BtoB向けのデジタルマーケティング手法を10種厳選し、それぞれの費用相場を紹介します。

さらに、デジタルマーケティングへの予算の立て方や費用対効果の求め方なども合わせて解説しますので、デジタルマーケティングの導入を検討されている方はぜひ参考にしてください。

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デジタルマーケティングとは

デジタルマーケティングとは、loTやAIなどのIT技術を用いたマーケティング手法の総称です。

Webサイトへのアクセス解析から消費者のニーズを予測したり、購買履歴や訪問履歴などから蓄積したビッグデータをAIが解析することで、顧客の購買行動や嗜好を分析します。

BtoBビジネスにおいても、デジタルマーケティングは商品・サービスの認知拡大やリード獲得、収益獲得のために重要性が高まっています。

それぞれのクライアントに合ったサービスを提供できるという、多様化が進む現代のニーズに適したマーケティング手法です。

デジタルマーケティングとコンテンツマーケティング・Webマーケティングとの違い

デジタルマーケティングとコンテンツマーケティング、Webマーケティングは混同されやすい用語ですが、それぞれ内容は異なります。

違いを簡潔にいうと、マーケティングに活用する主なツールやメリットが異なります。

コンテンツマーケティングは良質のコンテンツを配信することで、認知拡大を目指し顧客のロイヤリティを獲得することを目的とするマーケティングです。

コンテンツにはWebサイトや動画など幅広い内容が含まれますが、デジタルに限りません。

チラシやダイレクトメールといった、アナログのコンテンツを活用する場合もコンテンツマーケティングに含まれます。

一方、WebマーケティングはWebサイトを中心として展開されるマーケティングです。

SNSやメールマガジンを利用したとしても、最終的にWebサイトへ誘導して利益を獲得することが主な目的です。

Webサイトのアクセス履歴やキーワード流入から、アクセス数を増やすために改善を繰り返します。

上記の3つはそれぞれ異なるマーケティング方法とはいえ、具体的な手法には共通するものも多くあります。

デジタルマーケティングは、コンテンツマーケティングとWebマーケティングを内包するマーケティングです。

デジタルマーケティングの主な10の手法と費用相場

デジタルマーケティングにはさまざまな手法がありますが、ここではBtoBで活用される10の手法を厳選しました。

• 認知拡大や顧客のファン化、リード獲得に有効な「オウンドメディア」
• 検索エンジンの上位表示を目指す「SEO」
• ユーザー訪問の状況可視化する「アクセス解析」
• 顧客と手軽にコミュニケーションが取れる「SNS」
• 自社のノウハウや事例を提供してリード獲得する「ホワイトペーパー」
• 顧客との関係構築ができる「メルマガ配信」
• マーケティング活動を自動化する「MA（マーケティング・オートメーション）」
• 視覚的にユーザーに訴求できる「動画配信」
• ユーザーに効果的にアプローチできる「Web広告」
• Web上でセミナーを実施しユーザーの認知度を高める「ウェビナー」

それぞれの特徴や費用相場について、以下で詳しく解説します。

認知拡大や顧客のファン化、リード獲得に有効な「オウンドメディア」

オウンドメディアは、自社サービスや製品に関わる情報コンテンツを配信するために自社で運用するメディアです。

オウンドメディアから販売や成約に直接結びつけるというよりは、コンテンツを通して自社の認知拡大や顧客のファン化、リード獲得を目的です。

外注する場合、制作会社に依頼する内容や範囲によってかかる費用は異なります。

オウンドメディアの立ち上げから運用までの費用相場の目安を以下に挙げます。

• メディアの企画・戦略立案から依頼してのサイト構築費：20万〜50万円
• コンテンツ制作費：月額2万〜30万円
• 運用代行費：月額1万5,000〜5万円

オウンドメディアを企画からすべて内製できる場合は、初期費用にはCMS利用料やドメイン料金のみで数千〜2万円、コンテンツ制作費は人件費のみです。

オウンドメディアは内製すれば費用をおさえられ、広告掲載などに比べて低予算で運用ができます。

しかし、立ち上げには自社にマーケティングの知見がある社員がいることが前提で、オウンドメディアの運用にはかなりのリソースが必要です。

また、中長期的な視点を持つ必要があり、効果がすぐに見えにくいというデメリットもあります。

オウンドメディア立ち上げからの費用相場について詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

参考記事：オウンドメディアの構築・運用の費用は？項目別の相場を徹底解説

検索エンジンの上位表示を目指す「SEO」

ユーザーが検索エンジンから特定のキーワードで検索したときに、自社のサイトやリスティング広告が検索画面へ上位表示されるように施す手法です。

検索上位になれば、サイトや広告がユーザーの目に触れる機会が自然に多くなり、流入量の増加が期待できます。

SEOには、サイト内に施す内部対策と外部リンクなどサイト外に施す外部対策の2種類があります。

また、サイトを構築する、コンテンツを作成するのもSEOです。

SEOをコンサルティング会社に外注する場合、費用相場は以下の通りです。

• SEO内部対策：10万〜20万円
• SEO外部対策：1万〜100万円
• SEOサイト設計：10万円〜
• コンテンツSEO：10万〜50万円/月

外部対策の費用については、月額で支払う場合と成功報酬として支払う場合があります。

コンテンツSEOとはサイトへの記事作成によってアクセス向上を狙う施策で、費用はコンテンツ数×記事・文字単価によって計算します。

SEOについての内容を詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

参考記事：オウンドメディアで失敗しないSEO対策とは？効果的な方法を解説

ユーザー訪問の状況可視化する「アクセス解析」

デジタルマーケティングにおいて、アクセス解析は重要な手法の一つです。

アクセス解析からは、ユーザーがどういう意図でキーワード検索やサイト閲覧しているのか、時間や月日によってアクセス数に違いがあるのかなどを把握できます。

解析からWebサイトなどの効果をはかるだけでなく、ユーザーニーズや行動を分析して新しい施策につなげることも可能です。

アクセス解析はGoogle Analyticsなどの無料ツールを利用すれば、自社で費用をかけずに実施できます。

コンサルティング会社に依頼する場合、解析結果をレポートにしてもらう他、解説やコンサルティングも依頼するなど内容によって費用には幅があります。

• 解析結果のレポートのみ：数千〜20万円
• レポート+解説：3万〜30万円
• コンサルティング：10万〜100万円以上

その他、無料ツールで分析できない数値をスポット分析するサービスもあります。

顧客と手軽にコミュニケーションが取れる「SNS」

X、Instagram、Facebookなどのアカウントを運用してマーケティングを行います。

SNSで自社の情報を発信することで顧客とコミュニケーションをとり、サービス・製品のファン化やブランディングに活用できます。

情報提供へのスピードが早いことや、ユーザーによる情報収集が検索エンジンよりもSNSを使用する傾向が高まっていることから、将来性の高い手法です。

アカウント運用代行の費用相場は、以下の通りです。

• フリーランス：5万円〜
• 運用代行企業：50〜100万円

フリーランスの方が低価格で依頼できるものの、実績や力量によって差があり安定的に運用するのは難しいこともあります。

一方で、運用代行企業は投稿内容の企画からアクセス分析・レポート提出まで費用に含まれるため、社内に知見がない場合はおすすめです。

また、SNS広告を利用する場合の費用相場は月額10万円〜、データ収集しながら腰を据えて運用する場合は30万円〜です。

SNSは課金方式が複数あるため、選ぶ方式によっても多少変わります。

例として、Xの課金方式と費用相場は以下の通りです。

• クリック・コンバージョン課金：24〜200円/1クリック
• インプレッション課金：400〜650円/1,000インプレッション
• フォロー課金：40〜100円/1フォロー
• アプリインストール課金：100〜250円/インストール1回
• 動画再生数課金：5〜20円/再生1回

自社のノウハウや事例を提供してリード獲得する「ホワイトペーパー」

ホワイトペーパーは、自社で提供している商品やサービスの内容や導入事例をまとめた資料を自社に興味を持った顧客へダウンロード配布する方法です。

ホワイトペーパーをダウンロードする際に、担当者の氏名や企業名などの情報を入力してもらうことで、リード顧客の情報を獲得できます。

外注する場合は、5〜10ページの内容で20〜30万円が相場です。

ホワイトペーパー内に挿入する図表を自社で作成するかどうかや社内インタビューの有無、ユーザーニーズの調査などでも費用は変わります。

ホワイトペーパーについては、以下の記事も参考にしてみてください。

関連記事：ホワイトペーパーとは？意味や種類・活用方法を解説

顧客との関係構築ができる「メルマガ配信」

メールアドレスを登録した顧客に対し、自社製品やサービス情報などのお役立ち情報をメールマガジンの形式で配信する手法です。

メリットとしては、リード顧客との接点を保ち、信頼関係を構築するのに有効である点や、少額から始められる点が挙げられます。

配信方法には自社サーバーにシステムをインストールして配信する「オンプレミス型」。

メール配信サービスが提供するクラウドサーバーを介して配信する「クラウド型」の2種類があり、どちらを選ぶかで費用が異なります。

• オンプレミス型：2,000〜5,000円/月
• クラウド型：2,000〜15,000円/月

オンプレミス型はサーバー料として上記の金額に加え、サーバー保守費用などが必要になる場合があります。

また、初期費用に1万円ほどかかり、ライセンス料として150〜500万円が必要です。

クラウド型にはライセンス料がかからず、初期費用も不要な場合があります。

メルマガの効果については、以下を参考にしてください。

関連記事：メルマガって本当に効果あるの？具体的な効果やメリットを紹介

マーケティング活動を自動化する「MA（マーケティング・オートメーション）」

MAはメールやSNSなどのマーケティング活動を自動化し、リードの獲得や顧客育成を行う手法です。

MAには広告の出稿やウェビナーの開催なども自動化できるツールがあります。

• 初期費用：数万〜数百万円
• 月額料金：10万〜数十万円

MA導入には、ツールの利用料だけでなく導入・設定にかかるコストも必要です。

コンサルティングを受けながらMAを利用する場合は、別途運用に関するコンサルティング費用も発生します。

コンサルティング内容によって異なり、相場は数十万円程度です。

高額なMAツールですが、中には機能が制限されるものの、無料で使用できるツールもあります。

無料のMAツールについて知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

参考記事：無料のMAツール7選を紹介！低コストで始めるマーケティング施策

視覚的にユーザーに訴求できる「動画配信」

YouTubeやSNS、タクシー広告などを通じて動画コンテンツを配信し、ユーザーへ視覚的なインパクトを与える手法です。

費用は制作コストや広告の宣伝予算によって費用は異なります。

制作を外注する場合の費用相場は5,000〜50万円と幅広く、自社で撮影した動画の編集を依頼するのか、企画段階から依頼するのかによって変わるのも特徴です。

また、YouTubeやInstagramなどのSNSの場合、出稿時に掲載にかける予算を日単位か期間ごとに設定できます。

例えばYouTubeでは、予算を1日1,000円に設定している企業が多いです。

予算に合わせて広告の露出頻度が変わり、広告を1クリックすると課金される方式です。

もしくは、1,000回表示ごとに課金される方式になっています。

ユーザーに効果的にアプローチできる「Web広告」

 サイトやSNSなど、オンライン上で広告を表示する手法です。

• ユーザーが検索したキーワードに対応した広告を検索結果に表示するリスティング広告
• Webサイト内の広告枠に掲載するディスプレイ広告
• 自社サイトを訪問したユーザーへ広告を表示するリターゲティング広告

などがあります。

オウンドメディアやSEOと違い、広告費を払えば広告が表示されるため効果が現れやすい反面、自社運用は難しく競合企業が多いと広告費が高くなりやすいのがデメリットです。

Web広告の多くは予算を自分で設定し、クリック数や広告表示回数といったユーザーアクションの量によって課金される方式です。

広告の種類によって費用は多少変わりますが、20万〜50万円程度が相場になります。

Web上でセミナーを実施しユーザーの認知度を高める「ウェビナー」

インターネット上で開催するセミナーやワークショップを通じて、ユーザーへ自社の知識や情報を提供する手法です。

オンライン上で実施するため、場所や時間を問わず視聴できる手軽さで参加へのハードルが低くなりリード獲得しやすいというメリットがあります。

ウェビナーは、専用ツールを使用して配信する方法が一般的です。

例えば、Zoomウェビナーの場合は年額12万3,750円から利用できます。

ウェビナーにかかるその他のコストとしては、次のような費用が必要です。

• 集客費
• 配信機材の購入費
• 画像編集費（オンデマンド型で配信する場合）
• 謝礼金（講師依頼の場合）

マーケティングへの予算分配の割合

マーケティングへの予算分配の割合を決めるには、自社の全体の予算やマーケティングへの目的に合わせましょう。

マーケティングへの予算配分の目安として、スタートアップ企業ならば収益の3〜5％、業績が安定している企業ならば2〜3％程度です。

また、取引先が企業か個人の顧客かによっても、考え方には違いがあります。

BtoBでのマーケティング費用は、収益全体の8％を充てるケースがよく見られます。

予算配分を考える際、マーケティングへどれほど予算をかけているか、競合他社を参考にするのも一つです。

デジタルマーケティングは、デジタル技術の発展がめざましい現代においてニーズに合ったマーケティング手法です。

これから、多くの企業がますますデジタルマーケティングへ重点を置くようになるでしょう。

デジタルマーケティングの予算・費用の立てるときのポイント3つ

デジタルマーケティングの予算を立てるときのポイントは、次の3つです。

• 目的とKPIを明確に設定する
• 最初から大きく予算を分配しない
• 柔軟に対応できるようにしておく

以下で、それぞれの詳しい内容を解説します。

【ポイント1】目的とKPIを明確に設定する

デジタルマーケティングの予算・費用を計画する前に、デジタルマーケティングを実施することでどのような成果を得たいのかという目的をはっきりさせましょう。

リード顧客を獲得したい、お問い合わせ件数を増やしたいなど、目的によって選ぶべき手法は異なります。

ここで注意すべきなのは、デジタルマーケティングの方法から予算を決めないようにすることです。

目的が曖昧なまま方法ありきで進めてしまうと、効果が出なかった場合に失敗の原因を分析して改善していくのが難しくなります。

さらに、実施した施策の効果測定ができるようにKPIも必ず設定しましょう。

BtoBマーケティングのKPI設定について詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。

参考記事：BtoBマーケティングのKPI設定の手順と施策別のポイントを紹介

【ポイント2】最初から大きく予算を分配しない

とはいえ、デジタルマーケティングを立ち上げる際に、目的は明確にできても「月にお問い合わせ数10件」など具体的な数字を挙げた目標は決めにくい場合もあります。

そういった場合は、前年度の粗利を参考に最初からデジタルマーケティングに大きく予算分配せず、まず少ない予算から始めて徐々にマーケティング予算を増やしていきましょう。

施策を1年実施してみて、実績ができれば目標値が具体化してくるため、それに合わせた予算に調整していくのがポイントです。

もしもすでにマーケティングを実施している場合は、前年度の費用を参考にするのもおすすめです。

【ポイント3】柔軟に対応できるようにしておく

デジタルマーケティングの予算は、さまざまな状況へ対応できるように幅を持たせておくことも必要です。

予算の内訳を固めてしまうと、途中で連動する他の施策を追加したい場合などにフットワークが重くなってしまいます。

例えば、オウンドメディアを運用している場合、自社サイトのPV数が目標値までなかなか届かないため、SNS広告に注力するといったケースです。

予算配分内での施策にとらわれず、貢献度が低い施策から大きい施策へ柔軟に予算をシフトしていくほうが効果は上がります。

デジタルマーケティングを低予算で運用するときの費用の使い方

デジタルマーケティングの立ち上げ時や、マーケティングにあまり予算を回せない場合、月額10万円前後の低予算で運用しなければいけない場合があります。

当然ですが、予算は多く取れるほうがデジタルマーケティングには有利です。

予算が多ければさまざまな種類の施策を実施して連動させられる上、デジタルマーケティングの重要な要素であるデータを効率よく蓄積できるためです。

しかし低予算であったとしても、工夫次第で上手に運用できます。

例えば、次のような施策が考えられます。

• デジタル広告やオウンドメディアを内製して自主運営する
• コンテンツ制作の外注費に使用する
• コンサルティングとアドバイザー契約を結び伴走型支援を受ける

次から、詳しく解説していきます。

デジタル広告やオウンドメディアを内製して自主運営する

リスティング広告やSNS広告、オウンドメディアを外注せず内製すれば予算をおさえられます。

ただし、予算が少ない場合は複数の手法に手を出さないことも重要です。

社内にリソースが少ない場合は難しい点やデジタルマーケティングを初めて実施する場合は成果が出にくい点がデメリットになります。

ある程度の期間を定めて運用し、効果がでなくてもすぐに辞めるのではなく長期的に見ながら続けることが大切です。

コンテンツ制作の外注費に使用する

デジタルマーケティングに予算をあまり割けない場合は、将来的に資産になるコンテンツ作成に注力するのもいいでしょう。

コラム記事を内製するのにはリソースも時間もかかり、ノウハウがなければなかなかコンテンツを増やしていけないため、コンテンツ作成を外注に依頼します。

ただし、コンテンツからの資金回収には時間がかかるため、費用対効果を確認しながら進めていく必要があります。

コンサルタントと契約を結ぶ

もっともおすすめなのが、デジタルマーケティングを専門にしているコンサルティングとアドバイザリー契約を結んで支援を受けることです。

コンサルティング料は内容にもよりますが、月額5万円から受けられます。

デジタルマーケティングに知見を持つ社員がいなくても、自社の商品やサービスにあった提案をしてもらえたり、アドバイスを受ける中から知識や経験を蓄積できるのがメリットです。

もう少し予算に余裕があれば、伴走型支援のコンサルティングを選べば、提案だけでなく施策を実施する際にも支援が受けられます。

デジタルマーケティングの支援会社を探している場合は、以下を参考にしてみてください。

関連記事：デジタルマーケティングにおすすめの企業30選！料金や選び方を解説

デジタルマーケティングの費用対効果の求め方

デジタルマーケティングは手法によって費用が幅広く、効果もわかりやすいものばかりではありません。

費用をかけた分の効果が本当に出ているのか確認するためにも、費用対効果の計算は重要です。

また、利益を上げるために施策改善をはかる上で、費用対効果の考え方は欠かせません。

デジタルマーケティングの費用対効果の求め方には、次の3種類があります。

1. 施策にかかった費用・効果から費用対効果を計測する
2. 施策を実施した場合としなかった場合に分けて費用対効果を比較する
3. 施策する前と後の効果で費用対効果を比較する

詳しい内容について、次から説明します。

1.施策にかかった費用と効果から費用対効果を計測する

Web広告やメルマガ配信など、施策にかかった広告費用と広告による売上や問い合わせ数（CV）がはっきりしている場合には、次のような計算で費用対効果が計測できます。

ROAS（広告の費用対効果）＝広告による売上÷広告費✕100（％）

ROI（投資利益率）＝広告による利益÷投資金額✕100（％）

CPA（顧客獲得単価）＝広告費÷CV数

このうち、ROASとROIはどちらか一方だけを見るものではなく、両方を計算して結果を読み取ります。

例えば、広告費が100万円で広告による売上が150万円、広告による売上の利益が50万円とします。

この場合、

ROAS＝150÷100✕100＝150％

ROI＝50÷100✕100＝50％

売上は広告費を上回っていますが、利益は広告費の半分であり全額回収できていないことがわかります。

2.施策を実施した場合としなかった場合に分けて費用対効果を比較する

例えば、メール配信やリターゲティング広告によるWebサイト誘導が効果のある施策なのか確認する際には、A/Bテストを行います。

具体的な例を挙げると、Webサイトを訪問したことがあるユーザーを対象に、次のようなテストを実施します。

• 母数の半分にはメールを送付
• 母数の半分にはメールを送付しない

それぞれの効果を比較することで、メール配信への費用対効果をはかります。

ただし、A/Bテストはある程度母集団の数が必要であり、少人数が対象になる場合には向いていません。

3.施策する前と後の効果で費用対効果を比較する

条件が異なる2つのグループを同時期にテストするのが難しい場合、上記のA/Bテストができないため施策の前後で費用対効果を比較します。

例えば、自社サイトのリニューアルの効果を測定したい場合、サイト表示をユーザーによってリニューアル前・リニューアル後に変えるといったことはできません。

そのため、リニューアル前後1か月などと期間を定めて訪問数に変化があったかなどの効果を調べます。

まとめ：デジタルマーケティングの費用相場を把握して効果的に運用しよう！

デジタルマーケティングは手法によって費用は大きく異なります。

また、外注するか内製するかによってもかかる費用が違うため、慎重な検討が必要です。

デジタルマーケティングにかけられる予算と費用対効果を検討しながら、効果的な運用を目指しましょう。

現在、資料「失敗しないWebマーケティング支援会社の選び方」を無料で配布中です。

マーケティング支援サービスを検討中の企業様は、こちらも併せてご活用ください。