DXに動画を活用できる？成功事例や活用方法を徹底解説
2021.01.30
スマートフォンの普及に伴って、インターネット上の動画を視聴するユーザーも増加しています。
視聴ユーザーの増加を背景に、動画を活用する企業も増えており、DXに動画を活用する動きもみられるようになりました。
一方で、「どのようにDXに動画を活用すればいいのか分からない」と考える方も多いのではないでしょうか。
本記事では、DXに動画を活用する方法や具体的な事例をご紹介します。
動画の活用を検討中の方は、ぜひご覧ください。
目次
DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？
DX（デジタルトランスフォーメーション）は、2004年にスウェーデンのエリック・ストルターマン氏によって提唱された概念です。
「ITの浸透に、よって人々の生活をあらゆる面で良い方向に変化させる」ことを指しています。
国内では、2018年に経済産業省が発表した「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」をきっかけに注目されるようになりました。
経済産業省では、DXを次のように定義しています。
企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
デジタルトランスフォーメーションは、単なる業務のデジタル化ではなく、ビジネスモデルや経営戦略の変更も含めた大きな改革を指す言葉です。
「DXレポート」によるとDXの導入が進まなかった場合、2025年以降、最大で年間12兆円の経済的損失が生じるとされています。
「2025年の崖」と呼ばれる上記の問題に対処するには、DXの推進が不可欠と考えられています。
動画はDXでも活用できる
動画はDXに活用できます。
スマートフォンの普及に伴い、インターネット上の動画配信サービスの利用者も増加傾向にあります。
また、ニールセンデジタル株式会社の発表（COVID-19の影響で、3-4月の若年層の「投稿動画」視聴時間が大幅増加～ニールセン、スマートフォンの動画アプリ利用状況を発表～ ）によると、2020年は新型コロナウイルスの影響で自宅で過ごす時間が多くなったため、ひと月あたりの動画サービスの利用時間が2019年と比較して、1時間程増加したことが明らかになりました。
対面によるサービス提供が困難になり、ビジネス分野では動画をDXに活用するケースも。
5Gサービスの提供もはじまり、今後もインターネット上で配信される動画は増えると予想され、DXへ動画を活用する企業も増えると考えられます。
DXで動画を活用する方法
デジタルトランスフォーメーションに、動画を活用する具体的な方法をご紹介します。
動画による解説
製品の使用方法や注意点を解説する動画マニュアルを導入する事例も増えています。
動画マニュアルには、図や文章を使用したマニュアルでは難解になってしまう内容でも、簡単にユーザーに伝えられる利点があります。
文章だけでは説明が難しい事項も動画で見せれば一目瞭然です。
紙のマニュアルよりも学習時間を短縮できれば、業務の効率化に繋がるだけではなく、ユーザーのストレスも軽減できるでしょう。
サービスの紹介
動画はサービスの紹介にも活用できます。
目に見える物理的な製品を扱うビジネスとは異なり、形のないサービスはユーザーに魅力が伝わらないこともあります。
分かりにくいサービスを紹介する際に動画を活用すれば、魅力や利点を正確に伝えられるでしょう。
会社や製品のPR
動画を活用すれば、静止画では伝わりにくい会社や製品の魅力をPRできるでしょう。
製品をさまざまな角度から見せたり、実際に使用している場面を見せれば、商品に対する理解を深めてもらえます。
また、商品のプロモーションだけではなく、動画は採用活動にも活用できます。
パンフレットだけで会社の雰囲気を伝えるのは難しいですが、動画であれば簡単に伝えられるでしょう。
360度ビューによる疑似体験
360度全方位を見られる動画をDXに活用するケースも増えています。
展示会やモデルルームのバーチャルツアーのほか、360度動画を配信している動物園も存在します。
加えて、2020年は新型コロナウイルスによって多くのイベントが中止になったため、イベントの代わりに360度動画を配信するケースも。
360度動画は対応したカメラさえあれば簡単に撮影できる上、スマートフォンアプリやパソコンのブラウザで再生できるため、導入のハードルが低いメリットもあります。
動画でDX化の推進に成功した事例6選
すでに動画によるDXの推進に成功した企業も存在します。
株式会社シーズ・リンク
シーズ・リンクでは、クラウド型DXツール「riclink」を提供しています。
riclinkを利用すれば、動画やPDFなどのファイルをシステムにアップロードするだけで、社内のファイルを整理・共有できます。
ファイルはサーバーに保管されますが、ファイルごとのURLにもとづいて管理する点がriclinkの特徴です。
ファイル同士にリンクを設置でき、必要な情報同士を紐づけた状態で保管します。
そのため、ファイル検索の手間を省け、必要なファイルへ瞬時にアクセスできます。
動画管理機能も充実しており、動画の中にタップポイントを設定して、他のファイルへのリンクを貼ることも可能です。
専門的な知識がなくても簡単にDX化できる点が評価され、導入する企業が増加しています。
【参考】riclink 「プロポライフグループの新戦略、不動産・リノベーション業界のDX推進を目的としたLogKnot株式会社による「riclink」活用法」
アークシステムワークス株式会社
アークシステムワークスは、家庭用から業務用まで幅広いゲームソフトを開発している会社で、製品のプロモーションに動画を活用しています。
年間30本以上のゲームソフトを開発しており、さまざまなプロモーションを展開しています。
現在、ゲームのプロモーションに動画が用いられるのは珍しいことではありませんが、同社は早い時期からプロモーションに動画を活用し、差別化に成功しました。
【参考】CLABEL 「プロモーション動画は、お客様にゲームの存在と内容を 知っていただくために不可欠なツール」
日本フードデリバリー株式会社
日本フードデリバリーは、法人向けに特化した弁当検索サイト「くるめし弁当」を運営しており、登録飲食店数を増やすための営業ツールで動画を導入しています。
動画を活用して以降、新規契約者数は営業担当者1人が2～3か月間新規開拓をおこなった場合とほぼ同数の契約者を獲得しています。
同社は大阪と東京に事務所を構えていますが、地域によっては直接訪問できないこともあり、遠方地域での営業活動は困難な状態でした。
しかし、動画の活用をきっかけに、遠方地域の新規登録者も20％増加しました。
動画を活用することで、より多くの見込み客へリーチできるようになった事例と言えるでしょう。
【参考】CLABEL 「動画は強力な営業補助ツール。『人の顔が見える』動画が店舗開発に役立っています」
水上印刷株式会社
水上印刷は、印刷やプロモーション、ロジスティクスなどを提供している会社です。
年間で300社、1,000人以上の顧客と接触しており、自社のサービスやシステムを紹介する目的で、2014年から動画によるサービス紹介に取り組んでいます。
営業活動以外にも、採用ツールで動画を活用しています。
会社の事業内容はパンフレットなどの紙媒体だけでも求職者に伝えられますが、職場環境や雰囲気を伝えるのは困難です。
紙媒体では伝えきれない部分を動画でカバーすることで、営業・採用の活動を効率化することに成功した事例でしょう。
【参考】CLABEL 「会社紹介・商談・採用に動画をフル活用。現場のニーズを汲み取ることで、より使いやすく価値ある動画に」
株式会社ビースタイル ホールディングス
ビースタイル ホールディングスは、働きたい主婦のための就業支援サービス「しゅふJOB」などの人材支援サービスを展開している会社です。
同社ではこれまでリスティング広告を活用して集客をおこなっていましたが、同業他社との競争が激しくなり新規顧客の獲得が困難な状況に。
加えて、従来の方法では獲得できない客層へリーチする方法も模索していました。
トライアルで動画広告を配信したところ、リスティング広告よりも低単価での集客に成功しました。
【参考】CLABEL 「BtoBマーケにも動画広告が有効！〜ビースタイルのWebマーケ戦略とは〜」
株式会社 藤和ハウス
藤和ハウスは、東京都内で総合不動産業を展開している会社です。
360度動画を活用した物件のバーチャルツアーを自社サイトに公開したところ、サイト滞在時間が1.5倍に増加しました。
新型コロナウイルスの影響で、平日は休業していたのにも関わらず、オンライン経由の問い合わせも2倍に増加。
動画を活用してプロモーションに成功した事例と言えるでしょう。
【参考】THETA360.biz 「【第2回】WEBサイトの滞在時間が150％に！企業の進化を支えるTHETA360.biz」
インタラクティブ動画もDXで注目されている
DXが注目されるようになって以降、インタラクティブ動画を活用する動きも見られるようになりました。
ここでは、インタラクティブ動画とはどのようなものなのか、どのような効果があるのかについて解説します。
インタラクティブ動画とは
インタラクティブ動画とは、ユーザーが操作できる動画を指します。
通常の動画とは異なり、映像を介した双方向のコミュニケーションを取れる点が特徴です。
例えば、Youtubeでは動画内に「チャンネル登録ボタン」が表示されることがあります。
単に情報を発信するだけではなく、動画自体がチャンネル登録のツールで機能しているのです。
インタラクティブ動画は、ユーザーに行動を促すツールでさまざまな場面で活用されています。
次はインタラクティブ動画の効果について、もう少し詳しく解説しましょう。
インタラクティブ動画の効果
インタラクティブ動画には、
- 印象に残りやすい
- 最後まで視聴してもらえる可能性が高い
- データを残せる
といった効果があります。
インタラクティブ動画は、通常の動画と比べてユーザーの印象に残りやすいです。
ユーザーは必要に応じて動画を操作する必要があるため、記憶に残りやすい傾向があります。
加えて、インタラクティブ動画はユーザーの興味を引きやすく、最後まで視聴してもらえる可能性も高いため、訴求したい情報をしっかり伝えられるでしょう。
従来の動画では、収集できる情報に限りがありましたが、インタラクティブ動画ではユーザーの操作をデータで残せます。
ユーザーの行動を把握できれば、マーケティング施策の改善にも活用できます。
インタラクティブ動画が得意な企業3社
インタラクティブ動画制作が得意な会社を3社ご紹介します。
株式会社サムシングファン
引用元：サムシングファン
サムシングファンは、映像制作やYouTube運用、ライバーマーケティング事業などを手掛ける制作会社です。
広告用の動画やWebサイト用の動画など、目的に合わせた動画の制作を依頼できます。
映像制作だけではなく、動画マーケティング支援ツール「DOOONUT」も提供しています。
映像の活用方法についての提案もおこなっているため、インタラクティブ動画の活用を検討中の方は相談してみると良いでしょう。
株式会社VIDWEB
引用元：VIDWEB
VIDWEBは、動画の企画・制作や動画メディアコンサルティングなどの事業を展開している会社です。
動画の制作からマーケティングまでワンストップで対応しています。
マーケティング込みで、インタラクティブ動画制作を依頼したい方におすすめです。
株式会社スプレッドオーバー
引用元：スプレッドオーバー
スプレッドオーバーは、動画制作やライブ配信支援などの事業を手掛けている会社です。
インタラクティブ動画配信プラットフォーム「SOVE」を運営しています。
「SOVE」を活用すれば、動画の任意の場所にリンクを設置したり、ユーザー操作に応じてストーリーが分岐する動画を作成できます。
まとめ：動画をDXに活用しよう！
動画をDXへ活用する方法や事例についてご紹介しました。
今後も動画コンテンツの重要性は高まり、DXのさまざまな場面で動画が活用されると考えられます。
しかし、「どのようにDXを進めればよいのかわからない」方も多いです。
弊社テクロ株式会社は、DX支援が得意です。
動画を用いたDXを検討中の方は、お気軽にご相談ください。
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